FX実効為替レートの秘密では実効為替レートの算出方法や実効為替レートのあれこれ、プラザ合意などについて解説しています。
実効為替レート(円)とは、端的に言うとドルインデックスの円バージョン。円の個別通貨に対する価値を示したものではなく、国際社会全体に対する価値を示したもの(実効為替レート)、と言う事ができる。ドル/円、ユーロ/円、ポンド/円、豪ドル/円、キウイ/円・・・など、円が絡んだ通貨ペアは多数あるが、各通貨ペアにおける円の上昇率及び下落率は一様ではない。そこで、いくつかの対主要通貨レートを包括的に指数化して、為替市場全体での円の動向を把握できるようにしたものが、円の実効為替レートである。
実効為替レートは、具体的には、日本の主要貿易相手国26カ国が使用している15通貨に対する為替相場について、日銀がそれぞれの国の物価指数を用いて実質レートをはじき、それを輸出額に応じて加重平均し算出する。それが実効為替レートである。1973年1月より実効為替レートの算出が開始され、同年3月の指数を100としている。 指数が上昇すれば円高、低下すれば円安を示す。2006年〜2007年前半の実効為替レートは1985年9月に行われたプラザ合意以来の円安水準となったが2007年後半は円高傾向になった。
プラザ合意は、1985年9月にニューヨークのプラザ・ホテルで、5カ国(G5)蔵相会議(日・米・英・独・仏)が開催された。当時、レーガン政権の下「双子の赤字(経常赤字と財政赤字)」に苦しんでいた米国は、それまでのドル独歩高を是正すべく、各国に自国通貨を切り上げるよう呼びかけ、合意を得た。これがプラザ合意である。プラザ合意翌日のドル円相場は、24時間で1ドル235円から約20円の円高が進行した。また、プラザ合意後約3年間で、ドル円相場は120円台まで下落の一途を辿った。